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  • ※1JA愛知厚生連豊田厚生病院 神経内科 代表部長
    服部直樹 先生
    ※1取材当時 (現在は病院長です) 。
  • ※2独立行政法人国立病院機構 埼玉病院 呼吸器内科
    釣木澤尚実 先生
    ※2取材当時 (現在は独立行政法人国立病院機構
    横浜市南西部地域中核病院 横浜医療センター 呼吸器内科 部長です) 。
Chapter.4　医療連携について

Q. 医療連携の現状と医療連携を推し進めるために必要なことは何でしょうか。

服部先生
 　血管炎を診断して治療していくのには専門的な知識や経験が必要なため、長期間にわたり同じ患者さんを診ることが多く、結果的に患者さんと医師の信頼関係が醸成され、コミュニケーションも密になっていきます。したがって、遠方から通院してくる患者さんを除いて、診療所の先生方に患者さんをご紹介する機会はほとんどありません。
釣木澤先生
 　当院も全国から患者さんが定期的に来院し診察を受けていますが、そういった患者さんが風邪をひくなどで体調を崩された時を考慮し、地元ではかかりつけの先生を作るようにお願いし、当院での診療情報提供をお渡しするようにしています。また紹介先で入院された時も連携が取れるような情報提供を行っています。たとえ長期寛解と判断されたときでも再燃する可能性はありますので、基本的には当院管理としておりますが、特に高齢化し通院が難しくなってきた場合など患者さん・ご家族の判断にゆだねることもあります。
服部先生
 　血管炎はまだ特殊な病気という印象が強く、それがかかりつけの先生方に浸透していない原因のひとつだと思っています。やはり血管炎という病態をご理解いただくことが基本ですが、寛解期は別として、何かあった時は迅速に対応しなければならないため、それがかかりつけの先生にとって負担になってしまうのではないかと懸念されます。したがって、緊急時の対応も含めて啓発していくことが大切で、血管炎を一般的に診ていただけるクリニックと、それを集中的に診ることができるエキスパートのいる急性期病院のコミュニケーションが改善されていってほしいと思います。

本日はありがとうございました。
MEMO 医療連携について
  • 専門医が診察をするため基本的に長期間同じ医師が患者さんを診ることが多い
  • 遠方から通院してくる患者さんは、かかりつけ医と連携しながら治療にあたるケースもある
  • 血管炎の病態理解を進めることが、かかりつけ医との連携には必要

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